エンジニアなら知っておきたい、ヘッドハンティングの基礎知識

ヘッドハンティングとは何か?

ヘッドハンティングとは何か?

日本の企業において、バブル景気の崩壊までは、年功序列と終身雇用によって社員を育て、その能力を社内において活用するのが当たり前でした。しかしその後の長引く不況によって、社内で一から人材を育成する余裕がなくなり、代わりに中途採用を募ることによって即戦力を獲得することも増えています。しかし優秀な人材というものは、いつの時代にも需要の高さに比して流通することが乏しいものであり、そのような人材が転職を自ら希望するのを待っているのでは、いつまで経っても獲得することができません。そこで一部の人材紹介サービスでは、企業からの依頼に応じて、ヘッドハンティングすることも増えています。

ヘッドハンティングとは

ここでヘッドハンティングとは、エンジニアなどお目当ての人材自らが積極的に転職を希望するわけではないにしても、企業側から敢えてその特定の個人に対して転職の誘いをかけることによって、社外から優秀な人材を獲得しようとする活動を意味します。ヘッドハンティングされる側にとっては、いわば引き抜きに会うということであり、社外からの評価が高い証拠といえます。このような誘いの声をかけるヘッドハンターは、業界の情報に通じており、独自の人脈などを駆使して、依頼された企業に合う人材を選び出し、密かにコンタクトを取ります。元々エンジニア側に転職の意思がなくても、それだけ高い評価を外部から得られているということは、自信につながるでしょう。ヘッドハンティングの場合には、敢えてその特定のエンジニアに転職を促すということから、見返りとしてそれ相応の地位や収入を約束することになることも多く、従って条件次第ではエンジニアにとっても損のない取引であるどころか、非常に魅力的であるともいえます。

裾野の広がり

従来であれば、ヘッドハンティングといえば、業界では誰もがその名を知っているような優秀な経営幹部や役員を引き抜くための手段であったり、外資系企業が日本市場に積極的に参入するための足掛かりとして行うといったことが頻繁に見受けられました。しかし今や30代や40代の経営幹部候補を獲得するためであったり、あるいは優秀で特化した専門的知識を誇るエンジニアの獲得にも、ヘッドハンティングが活用されています。

冷静な判断を

このようなヘッドハンティングを受けるのは、まんざら悪い気がしないものですが、だからと言って焦って転職を決めてしまうのは危険です。エンジニアの強みである技術力や知識や経験は、ともすれば現職の企業秘密そのものにも深く関わっています。その分企業は情報や人材の流出には神経を尖らせており、特にライバル企業からの引き抜きなどであれば、退職の際に一定の競業避止義務や秘密保持義務を負うなどすることから、後々トラブルを招く危険もあるのです。

PICK UP トピックス!

外資系への転職は要注意
外資系への転職は要注意
ヘッドハンティングの際に注意すべきこと

エンジニアの人材不足は、日本に限ったことではありません。むしろ世界規模での争奪戦は激化しており、また日本国内においても外資系IT企業によるヘッドハンティングが活発に行われています。エンジニアとしては憧れもあるでしょうが、国内企業とは企業風土も文化も異なり、上手く馴染めずにせっかくの実力を発揮出来ずに終わってしまうリスクもあります。そこで外資系からのヘッドハンティングに対しては、ヘッドハンターから上手に情報を引き出すことも必要です。

優秀なエンジニアになるために熟読すべき本
優秀なエンジニアになるために熟読すべき本
企業が欲しがるような人になるために

エンジニアとして活躍するための下地を作るには、本から学ぶ姿勢も大切です。プログラミングに関しては、「CODE COMPLETE」によって現場でも通用する知識を身に付けられますし、ソフトウェア技術者としての道しるべには、「ソフトウェアの世界でキャリアを築く Making it Big in Software」が大いに役立ちます。そして何より一ビジネスパーソンとして是非とも身に付けておきたい習慣を、「7つの習慣-成功には原則があった!」は示しています。

優秀な人は4つの習慣を持っている
優秀な人は4つの習慣を持っている
ヘッドハンティングされるエンジニアとは

エンジニアとして高い実力を誇り、社内外にその名を知られるような実績を上げて、ヘッドハンティングの対象になる優秀な人材には、共通した習慣があります。すなわち自分の頭で考え抜く、キーマンを知る、ユーザー視点を持つ、自分を客観視するというものです。安易に答えを誰かに求めず、かといって自己完結する必要はないため、必要な情報を持っている人を見つけ出して、積極的に関わることは大切です。そして自己満足ではなく、ユーザーの視点に立ち、仕事や自分を見つめる必要があります。